【勝手に引用】
資本主義を根本的に崩壊させる主因となるものとしてラビ・バトラは「富の過剰な集中」と「自由貿易」という2つの要因を挙げている。彼は「現在の世界ではごく少数の資産家に富が偏り、その偏った富が世界の金融経済を動かしている。そして、その一方では明日の生活の糧を得ることもままならない貧しい人たちが数多く存在している。富の集中しているごく少数の資産家たちは、自分たちが大量に貯めた金を使おうとせずに、より金持ちになろうとするがためにただひたすら貯蓄に励み、消費活動をあまり行わず、その一方で貧しい人たちはもともとお金がないため、無い袖は振れず、消費活動を活発に行うことが出来ない。消費活動が鈍化すれば、いくら供給を喚起しても無駄なのである。」と主張している[7]。
現にラビ・バトラによると「現在の日本では1%の資産家が、日本の25%の富を所有し、アメリカでは1%の資産家がアメリカの40%もの富を独占している。」という[3]。
更にラビ・バトラは「国際間の競争が激しくなると、生産者は競争力をつけるためにコストを下げざるを得ない。コストを下げるためには人件費、つまり労働者の賃金を低く抑えざるを得なくなる。労働者の賃金を低く抑えれば、無い袖は振れないので結局消費活動は鈍化してしまう。消費活動が鈍化すると不況の原因になる。」と述べ、自由貿易に反対の姿勢を示している[7]。
更にラビ・バトラは「健全な経済は需要と供給のバランスを必要とする。需要＝供給。このバランスが失われると、高い失業率や高いインフレを引き起こす。供給の主要な源泉は労働生産性であり、需要の主要な源泉は賃金ないしは購買能力である。生産性が上がり、賃金が上がり、消費が増大して、投資が拡大する。この投資と生産性の拡大によって、供給が増大する。故に、経済バランスを維持するためには、需要も比例して、増大しなくてはならない。つまり、生産性に比例して、実質賃金が増大しなくてはならない。」と述べており、この経済の根本を無視して、借金経済を作ったのがグリーンスパンであると指摘し、彼を手厳しく批判している[8]。彼のグリーンスパンに対する批判は、彼の著書『グリーンスパンの嘘（GREENSPAN’S FRAUD）』（2005年出版、和訳本：あうん出版）等で顕著に見られる。
資本主義崩壊後に誕生する経済社会システム、とラビ・バトラが予測している「プラウト主義経済」とは、大まかに言えば均衡貿易、賃金格差の縮小、均衡財政、自国産業保護、終身雇用、環境保護、銀行規制等による「所得格差の少ない安定した共存共栄の社会」のことを指す。彼は昭和30年代中盤頃～昭和40年代頃の日本社会がプラウト主義経済に最も近い理想的な社会だったと述べており[9]、当時「一億総中流社会」を実現していた日本を絶賛している。彼は恩師サーカーと同様に、数々の著書で「必ずやプラウト主義経済は過去に一億総中流社会を実現していた日本から始まるだろう。」と述べている[5]。
1993年に「世界的な経済の崩壊を防ぐために、充分な数の本を売ったことに対して」という理由で、ラビ・バトラはイグ・ノーベル賞の経済学賞を受賞している。

（Wikipedia　ラビ・バトラの項）