NTTは5月2日、光通信用デバイスに用いる半導体薄膜の材料分析にAIを活用することで、自動化することに成功したと発表した。
Synopsysは4月23日(米国時間)、TSMCと先端プロセスとなる「TSMC A16(1.6nmプロセス)」ならびに先端パッケージング技術向けEDA/IPソリューションの協業を発表した。
三菱造船の新大型カーフェリー「けやき」が進水、新日本海フェリーの小樽—舞鶴を結ぶ航路に就航予定。国内フェリー初のダックテール船、省エネ追求も。
Ansysは4月23日(米国時間)、TSMCとの継続的な協業を通じて、無線周波数(RF)設計移行とフォトニック集積回路(PIC)のためのAI支援ワークフローの強化と、半導体ソリューションの新たな認定を発表した。
モルディブにおける商業スペースポート開発の実現に向け、ASTRO GATEとEpyphiteが協力体制の構築で基本合意書を締結。
Ansysは4月29日(米国時間)、Intelの最新量産プロセス「Intel 18A」で製造された設計に対する熱およびマルチフィジックスサインオフツールがIntelより認定を取得したことを発表した。
Samsung Electronicsが2025年第1四半期の決算を発表した。それによると、全体としては増収増益となったが、半導体事業に関しては増収もメモリの価格下落などの影響で減益となったという。
懐かしさを感じる度合いが高い人ほど人とのつながりを広げて深めようとし、親しい友人が多くなることを、京都大学などのグループが国際的に行った1000人規模のオンライン調査などで明らかにした。懐かしさを感じることが、親しい友人の数を維持することにもつながっていた。懐かしさが人間関係におよぼす長期的な影響のひとつを示しており、心理的健康の向上につながる可能性があるという。
ミネベアミツミは5月1日、4月10日付で発表していた温度センサなどを手掛ける芝浦電子の株式公開買い付け(TOB)を5月2日より開始することを正式に発表した。
全日空商事、ニュージーランド発のスタートアップ企業・Dawn Aerospaceのスペースプレーン「Mk-II Aurora」を活用した宇宙実証サービスを日本市場で提供へ。
リコーは5月1日、生体適合性を有し、高強度でフルカラー出力が可能なレジン成型物を3Dプリンタ技術を用いて製造する手法を開発したことを発表した。
Intelが4月24日(米国時間)の2025年第1四半期の決算を発表した。それによると売上高は前年同期比横ばいの127億ドルとなったが、純損失は前年同期の約4億ドルの損失から約8億ドルの損失へと赤字幅が拡大した。
SEMIは4月29日(米国時間)、SEMI Electronic Materials Group(EMG)のサブコミッティであるSEMI Silicon Manufacturers Group(SMG)によるシリコンウェハ業界の分析結果を発表した。
SEMIは4月28日(米国時間)、2024年の半導体材料市場規模が前年比3.8％増の675億ドルとなったとの調査結果を発表した。
日本科学未来館（東京都江東区）で、4月23日から2つの新しい常設展示「量子コンピュータ・ディスコ」と「未読の宇宙」が始まった。複雑で膨大な計算を瞬時に行うことができる量子コンピューターの仕組みを音の体験を通じて理解したり、研究者が観測・実験装置を駆使して宇宙の謎を読み解く過程を追ったりできる。2023年以来の新展示で、浅川智恵子館長は「2つとも現在進行中の科学の大トピックとなっている」と紹介した。
最近の巨大望遠鏡は、レーザー光線を発射します。宇宙に通信するのではなく、天体観測のために必要だからなのでございます。ではなんで？ ということをちょっとご紹介いたします。いや、某人気探偵アニメ映画を見た家族から、そんなことを聞かれたものでして。
相変わらず「朝令暮改」のトランプ大統領による発言に世界経済が揺れている。米国による関税政策を牽制するかのようにEUはAppleとMETAに対してDMAをもとに多額の制裁金を課す動きに出ている。
SK hynixは4月24日、2025年第1四半期の決算を発表した。売上高は前年同期比42％増の17兆6391億ウォン、営業利益は同158％増の7兆4405億ウォン、純利益は同4.2倍の8兆1082億ウォンとなった。
イネもみ殻を原料とする「バイオ炭」の効率的な製造装置の実証試験をヤンマーエネルギーシステムらが開始、4割コスト削減追求。岐阜を皮切りに全国で栽培試験へ。
TSMCは4月23日(米国時間)、米国にて「TSMC North America Technology Symposium 2025」を開催し、次世代の最先端ロジックプロセス技術「A14」を発表した。
ソニーのテレビ「BRAVIA」で古いTV廃材の“水平リサイクル”実用化。独自再生プラ「SORPLAS」活用、2025年内に全世界へ出荷。
日本科学未来館、DJのような操作で量子コンピュータを学べるという「量子コンピュータ・ディスコ」など、ふたつの新常設展示を一般公開中。
ニデックは4月25日、GaNパワー半導体デバイスを活用することで小型・軽量設計を実現したドローン用ESC(Electric Speed Controller)を開発したことを発表した。
ispace月着陸船「RESILIENCE」を月周回軌道へ投入する前に予定していた、すべての軌道制御マヌーバが完了。軌道到達に向け前進。
東京科学大学、液体金属スズを利用し、海水淡水化と海水中に溶け込んだ金属資源の回収を同時に実現する技術を開発発表。
宇宙はどう生まれた? カギとなる“禁じられた崩壊”探す「MEG II実験」最新結果を、東大 素粒子物理国際研究センターが発表。
北極で冬季に観測された海氷の年間最大面積が衛星観測史上最小の1379万平方キロになった、と国立極地研究所（極地研）と宇宙航空研究開発機構（JAXA）が18日発表した。北極海周辺の気温が平年より高いことが要因とみられ、今後の気象や海洋環境への影響が懸念されるという。
H-IIAロケット最終50号機で、観測衛星GOSAT-GWを6月24日打上げへ。成功率約98％のH-IIAは同機をもって退役し、H3にその役割を引き継ぐ。
慶應義塾大学とエア・ウォーターはこのほど、共同で開発した、GI-POF(屈折率分布型プラスチック光ファイバ)技術を応用した注射針レベルの極細ディスポーザブル内視鏡の活用に関する医療応用研究についての共同記者会見および共同研究発表会を、大阪府摂津市のエア・ウォーター健都にて開催した。
OKIは4月24日、OKIサーキットテクノロジー(OTC)が、AI半導体に搭載されるHBMなど次世代広帯域メモリ向けウェハ検査装置向けとなる124層プリント基板技術の開発に成功したと発表した。
アクセンチュアとシェフラーは、NVIDIAおよびマイクロソフト(MS)のさまざまな技術を活用することで、産業分野における人間中心の作業から、人間とロボットの協働、ロボットによる完全自動化といった作業シナリオの最適化で協力していくことを発表した。
京都大学、従来の人工光合成技術では適用が難しかった、“水に溶けない有機物”を“水で還元変換”する光触媒系の開発に成功。
Infineon Technologies(インフィニオン テクノロジーズ)は4月14日(独時間)、ショットキーダイオードを内蔵した産業用GaNパワートランジスタとして中電圧CoolGaNトランジスタ「G5ファミリ」を発表した。
東京科学大学(Science Tokyo、科学大)は4月24日、日本製鉄と協働研究拠点「日本製鉄協働研究拠点」を、東京科学大学産学共創機構の支援のもと設立したことを発表した。
日本の半導体メーカーであるルネサス エレクトロニクスが発表した2025年12月期第1四半期(1～3月)の決算は、売上高、営業利益ともに前年同期比マイナスとなり減収減益を記録した。
国際宇宙ステーション（ISS）に長期滞在中の大西卓哉さん（49）が、日本人3人目となるISS船長に就任した。船長は現場で飛行士の活動をまとめ、安全監理などを担う。交代の式典で大西さんは「大役は、有人宇宙開発に対する日本の貢献が認められた証しだ。全力で頑張りたい」と意気込みを語った。
国立天文台は、すばる望遠鏡を用いた詳細な分析により、ペルセウス座銀河団の中心部から約140万光年離れた位置に、約50億年前に同銀河団と衝突したダークマターの巨大な塊などを捉えることに成功したと発表した。
Tesla(テスラ)が開発中のヒューマノイドロボット「Optimus」の生産が、中国の希土類輸出規制の影響を受けているようだ。
SIE、アイルランドにデジタルイノベーション・エンジニアリングセンター設立へ。デジタル業務の最適化などの研究開発プロジェクトに注力、100人雇用へ。
米国に輸入される半導体関連製品に関税が課された場合、米国の半導体企業がどのような影響を受けるのかについて、米Semiconductor Intelligence(SI)が考察を公開した。
Texas Instruments(TI)は、先進運転支援システム(ADAS)の自律性と安全性を高めることを可能とした車載用LiDAR、クロック、レーダーチップの新しいポートフォリオを発表した。
アイルランドが、キオクシアやラピダスをはじめとする日本の半導体関連企業の誘致活動を加速。ポスト製薬で見据えるものとは?
単なるコーディング力のみでは勝てない、異色のプログラミングコンテスト「DISCO Equipment Coding Contest(以下、DECC) 2025」が3月23日、東京都大田区にあるディスコ本社・R&Dセンターで開催された。本稿では、"理論"と"装置"の狭間で繰り広げられた、唯一無二の技術バトルの全貌をレポートする。
ベルギーの最先端半導体研究機関であるimecの最新の半導体ロードマップによれば、2030年代の1nm未満プロセスではCFETの活用が期待されている。そこで重要になってくるのが2D材料である。
急速に市場を拡大したリチウムイオン電池は、それを起因とした火災なども起こるようになっており、その解決のためには規制強化も必要ですが、設計そのものを見直す必要があるかもしれません。今回は航空業界の動向を踏まえ、その安全性を考えてみたいと思います。
シャープは4月23日、子会社の半導体事業会社シャープ福山レーザー(SFL)の全株式を、親会社である鴻海精密工業の子会社である鴻元國際投資に売却することを発表した。売却額は155億円を予定している。
情報通信研究機構(NICT)は、物体を掴み剛性を感じ取る「アクティブタッチ」において、“触覚情報”と“視覚情報”が統合される脳内メカニズムを特定したと発表した。
堀場製作所(HORIBA)は4月23日、HORIBAグループとしてマレーシアの半導体事業などを担うホリバ・マレーシア社が、同国のペナン州に近接するケダ州に拠点を新設し、現社屋から移転する計画を発表した。
Quantum Meshは4月22日、AI処理やHPCなどといったユーザーに向けて最先端GPUを搭載したフル液浸サーバシステム「HydroBooster(ハイドロブースター)」を開発したことを発表した。
米国トランプ政権がNVIDIAの中国向けAIチップ「H20」に対する事実上の輸出禁止を命じた一方、中HuaweiがH20対抗のAIチップ「Ascend 920」を2025年末までに量産することを発表した模様である。
