/ フィードブラウザ（β）/INTERNET Watch

　ディーリンクジャパン株式会社（D-Link）は、PoE++給電に対応したマルチギガビットL2アンマネージドスイッチ「DMS-108P」を発売した。市場想定価格は3万9800円（税別）。

　サンワサプライ株式会社は6月17日、OM3準拠の光ファイバケーブル「HKB-CSOM3LCLC」シリーズを発売した。50/70/100/300mのラインアップで、市場想定価格は5万2800円、6万8200円、10万1200円、23万1000円。

　札幌を拠点にオープンソースのGIS（地理情報システム）ソリューションを提供する株式会社MIERUNEは、位置情報技術をテーマとしたプライベートカンファレンス「MIERUNE MEETUP 2025」を5月22日に札幌にて開催した。同社は地理空間情報に関連したオープンソースソフトウェア（FOSS4G）のコミュニティから生まれた企業で、2016年に札幌市内でスタートし、現在は30人を超える社員が所属している。

　大阪府警察本部と豊中警察署は6月16日、海賊版DVDを製造・販売していたとして、大阪府在住の男性を著作権法違反の疑いで逮捕した。一般社団法人コンテンツ海外流通促進機構（CODA）が発表した。

　G7サイバーセキュリティワーキンググループ（WG）の会合が5月12〜13日に、カナダのオタワにて開催された。サイバー脅威に備えて、IoT製品のセキュリティに対処するための取り組みを推進することなどに合意しており、発表されたIoTセキュリティに関する提言を、内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）が公開している。

　Amazon.co.jpのUGREENストアページでは、同社製のUSBハブがタイムセール中だ。すべてPCへの接続はUSB Type-Cとなっている。

　Amazon.co.jpのGMKtecストアページでは現在、同社のミニPCがタイムセール中だ。

　Nintendo Switch 2に最初から貼られている保護フィルムを剥がすYouTuberの実験動画が注目を集めている。

　iPhoneの「メッセージ」アプリで、これまで非対応だった待望の機能が実装されることが明らかになった。

　インテル株式会社は6月17日、IT部門向けニュースレター（メールマガジン）に登録すると、ソニーのウェアラブルクーラー「REON POCKET PRO」などが当たるキャンペーンを開始した。期間は7月31日23時59分まで。

　株式会社スイッチサイエンスは、M5Stack社とInstaChord株式会社が協力開発した、小型ゲーム機風の音楽ガジェット「かんぷれ -KANTAN Play core-」を6月18日に発売する。直販サイトでの販売価格は3万3000円。

　ChatGPTやGeminiといったクラウドAIを業務で活用するのは、もはや一般的と言えるだろう。クラウドAIは高性能なサーバーで処理しているので、レスポンスが早く、性能も高い。しかし、機密情報をアップロードするには不安が残る。「このAIは、データが保護されているんだっけ？」と不安になった経験を持つ人も多いだろう。さらに、保護されているAIであっても、なにかの拍子に漏洩してしまう可能性もゼロではない。

　AIの利便性とセキュリティを両立させる「次の手」として注目されているのが、ユーザーの手元にあるPCでAIが動く「ローカルAI」だ。

　前週に閲覧数の多かった記事を、カテゴリーごとに上位5位までレポートします。

　富士通株式会社は6月16日、カメラを使わず、ミリ波レーダーで見守りを行う「Fujitsuミリ波レーダ見守りシステム」を日本国内向けに提供開始した。

　幕張メッセで開催された「Interop Tokyo 2025」で6月12日、さくらインターネット株式会社代表取締役社長の田中邦裕氏による基調講演「未来を担うインフラとしてのデータセンター ～さくらインターネットの挑戦と展望～」が行われた。日本のデータセンターやクラウドの業界を活性化させたいという話が、同社の歩みとからめて語られた。

　大和証券をかたるフィッシングの報告を受けているとして、フィッシング対策協議会が緊急情報を公開した。フィッシングサイトは6月16日12時時点で稼働中であることが確認されている。

　岩井コスモ証券をかたるフィッシングの報告を受けているとして、フィッシング対策協議会が緊急情報を公開した。フィッシングサイトは6月16日12時時点で稼働中であることが確認されている。

　新潟県妙高市は、首都圏など都市部の親子を対象とした滞在型プログラム「第8回 妙高市 夏休み親子ワーケーション2025」を実施する。

　株式会社バッファローは6月11日、ネットワーク機器の選定に関わる業務に携わる情報システム担当を対象に、2025年に実施したネットワーク機器選定におけるセキュリティー関心度調査の結果を発表した。